求人広告の費用相場は？広告の種類と相場、それぞれのおすすめポイントを解説！

【記事最新更新日：2024年5月28日】

この記事では、求人広告の種類と、ホテル・ブライダル業界における求人広告の費用相場を解説していきます。それぞれの広告が持つ強みと、おすすめポイントを知ることで、自社の課題に合わせた広告を選び、スムーズな採用システムを構築しましょう！

求人広告の平均コスト

ここでは、ホテル・ブライダル業界における求人広告の費用相場と、採用対象に応じた求人広告の年間コスト（平均）を解説していきます。

求人広告の費用相場を知っておくと、自社の広告費用の予算を設定するうえで参考になります。ホテル・ブライダル業界で採用活動をしている方や、広告宣伝費の予算を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

求人広告の費用相場

マイナビの調査『中途採用状況調査2024年版（2023年実績）』によると、2023年度における求人広告の費用相場は、採用者一人あたり約26万円～39万円でした。

ホテル・ブライダルは採用者一人あたり26.4万円（平均）で、全職種の広告費用に比べると10万円ほど低いコストで採用していたことがわかります。

なお、2023年度における業界全体の中途採用人数は年間平均21.8人で、コロナ禍と比べると8人増で過去最高になっています。

求人広告の年間コスト（平均）

以下は、全職種における2023年度の求人広告年間コスト（平均）です。

ホテル・ブライダル業界の年間平均コスト26.4万円/1名で計算すると、新卒・中途それぞれおよそ5～6名の採用コストがかかっていることがわかります。

ホテル・ブライダル業界に従事している方は、上記のデータを参考に、採用活動を進めてみてくださいね。

求人広告の種類と費用

求人広告と宣伝方法の種類は、主に以下の8つあります。

それぞれ、求人のターゲットや広告の形式によって、料金形態も細かく分かれています。自社が現在必要とするターゲット、採用にかけるコストをしっかりと把握し、求人形態を選びましょう。

①求人サイト

求職者が最も多く利用している求人広告の形態です。WEBやアプリで求人情報を発信し、求職者が検索・応募することで採用担当者と繋がります。

• 特徴：特定の雇用形態や業界専門のサイト、または全ての雇用形態・業界の募集を掲載しているサイトなど、選択肢が豊富。そのため、ターゲットとする人材の特徴や人数、業界など条件を絞り、自社の求人に合うサイトを選びやすいのが特徴です。
• 料金：価格帯が幅広く、採用対象が新卒・中途採用・パート・アルバイト・単発いずれかで月額料金も異なります。
  
  ◯新卒：1シーズン30万円～300万円
  ◯中途：月額15万円～150万円
  ◯アルバイト：月額2万円～50万円
  
  　例・A社）リクナビNEXT（中途採用）に3ヶ月求人広告を掲載し、約35万円の広告費を支払い
  　例・B社）バイトル（アルバイト採用）に年間契約で月額約53万円、1年で約636万円の広告費を支払い

もし、ホテル・ブライダル業界専門の求人サイトをお探しの場合には、弊社の「バリプラNext」にご相談いただくのが大変おすすめです。

※バリプラNextのサービス内容、利用料金などを知りたい方はこちらから→　ホテル・ブライダル専門転職サイト『バリプラNext』

②求人検索エンジン

各求人サイトの求人情報を、まとめて掲載している求人専用検索エンジンです。

• 特徴：特定の求人サイトに掲載するだけでなく、求人検索エンジンにもその求人サイトの求人情報を連携する仕組みです。これにより、求職者がその求人情報を見つける確率を上げることができます。
• 料金：求人検索エンジンの料金形態は、３種類あります。

③自社採用サイト

自社のHP上で、社員を募集する求人方法です。自社HPおよび求人ページが求職者に検索されやすいよう、工夫をする必要があります。

• 特徴：自社HP内の求人ページのため、他社求人サイトと比べて会社の魅力・社風がダイレクトに伝わりやすいのがポイントです。社風・理念をしっかりと理解した人材と繋がりたい、という意思が強い場合、自社HPのデザインや社内の情報配信にコストをかけるのもおすすめです。
• 料金：基本的に自社採用サイトの運用は、自社で完結する場合は無料または5万円ほどですが、デザイン・運用を外部委託する場合、費用はおよそ10万円～100万円以上かかります。

④自社公式SNSアカウント

自社の公式SNSアカウントを作成し、そのアカウントに求人広告を掲載したり、アカウントをブランディングして自社求人情報ページに求職者を呼び込む方法です。

• 特徴：SNSに接する時間が多いユーザーの年齢層に向けて、自社の魅力・求人状況をアピールできます。SNSを利用して求人情報・説明会の案内を出す企業が増えているため、SNSから求人情報に繋がったり、説明会に応募したりする求職者もいます。
• 料金：外部委託をせずに自社のみで運用する場合、コストは0円、または運用する社員の人件費のみです。
  もし運用を外部に委託する場合、デザイン・投稿の運用のみであれば月額10万円以上。DM・コメントへの返信や定期ミーティングも含めると、最大で月額50万円以上の費用がかかってきます。

⑤求人情報誌（フリーペーパー）

求人情報誌（フリーペーパー）は、紙媒体で地域密着型の求人広告です。一般的に、求人情報誌に掲載されている求人地域のコンビニ・駅構内などに置かれます。

求人情報誌（フリーペーパー）の大手「タウンワーク」は、唯一全国展開している求人情報誌ですが、その他の求人情報誌は東北・関東・関西など一部地域ごとに設置されている地域限定型です。

• 特徴：特定の地域に向けて求人を掲載したい場合におすすめの求人媒体です。
  また、インターネットの利用に慣れていない年齢層もフリーペーパーから求人情報を見る機会が多いため、若年層だけでなく、主婦層・50歳以上の層をターゲットにする場合に有効です。
• 料金：各情報誌によって異なり、一つの情報誌に掲載する場合、1.5万円～50万円ほどかかります。

⑥ハローワーク（公共職業安定所）

ハローワークは、厚生労働省が運営するサービスで、求職者・企業ともに無償で利用できます。業務に必要な職業訓練や雇用対策のサポートを無償でおこない、求職者の年齢層は20代から60代以上までと幅広いのが特徴です。

厚生労働省の『一般職業紹介状況(職業安定業務統計)』によると、2022年度におけるハローワークの利用者年齢層は60代以上が23.9％と最も利用者が多く、ついで50代が20.4％、40代が19.1％利用しています。

なお、30代は18.0％、20代は17.7％で、合計すると35.7％です。中高年層（40代・50代）の合計39.5％と比べると3.8％低い値になっていますが、どちらの年齢層もほぼ同じ人数が利用しています。

• 特徴：40代以上の年齢層をターゲットにしたい場合におすすめです。なお、ハローワークでの求職者は未経験者も多いため、その点は留意して求人をかけるようにしましょう。
• 料金：求職者・企業ともに無料で利用できます。

⑦新聞折込チラシ

新聞の折込チラシは「地域密着型の広告」のため、特定の地域の人たちに対して求人を出したいときにおすすめです。

• 特徴：特定の地域に絞った求人を採用できます。また、紙媒体のため人の目にとまりやすく、インターネットを使用しない人にもアプローチしやすいのが特徴です。
• 料金：1枚あたり3～10円で発注できます。

⑧ 人材紹介会社（エージェント）

人材紹介会社は、一般紹介・登録型、サーチ型の2種類あります。人材紹介会社で既に登録されている人材を斡旋してもらいます。また、求人情報を人材紹介会社のエージェントに手渡して、人材紹介会社のサイトに求人広告を掲載してもらったり、人材紹介会社の登録者に対して募集をかけてもらったりします。

• 特徴：業界特化型の人材紹介会社に委託すると、他求人サイトよりも希望に沿った人材に出会える可能性が高いのが特徴です。また、既に人材紹介会社に登録している求職者がいるため、エージェント相談後にすぐ選考に進める可能性があります。そのため、特定の業界で求職者のターゲットを明確に絞っている企業におすすめです。
• 料金：費用は一般的に採用者年収の30％～40％です。

もし、ホテル・ブライダル業界のエージェントをお探しの場合には、弊社の「バリプラNext」にご相談いただくのが大変おすすめです。

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求人広告を利用しない求人方法

もし「求人広告費用を押さえたい」「広告を利用せずに人を採用したい」という場合には、リファラル採用・アルムナイ採用の2つを検討するのもおすすめです。

リファラル採用

リファラル採用は、社員から、自社に興味がある知人を紹介してもらうタイプの採用方法です。

もっとリファラル採用について知りたい方はこちら→　記事と動画で解説『リファラル採用とは何か？ メリット・デメリットを費用や導入のポイントと共に紹介』

アルムナイ採用

アルムナイ採用は、過去、自社で働いていて既に退職したOB・OG社員を、再度雇用する採用方法です。

もっとアルムナイ採用について知りたい方はこちら→　記事と動画で解説『アルムナイとは何か？採用におけるメリット・デメリットや、成功ポイントについて紹介』

求人広告の料金形態

求人広告には、3つの料金形態があります。ここでは、それぞれの費用相場・メリット・デメリットを解説していきます。

以下は、「①完全無料型」「②掲載課金型」「③成果報酬型」の特徴です。

完全無料型

完全無料型の求人広告は、初期費用から採用完了までの費用を全て無料でおこなえるのが大きな魅力です。その分、利用する企業が多いため、自社の広告がその中でも埋もれてしまう恐れがあります。

そのため、もし無料型の求人広告を利用するのであれば、自社の求人の魅力がしっかり伝わるPR文などを作成しましょう。求職者が競合他社の求人と比較した際「応募したい」と思えるよう意識するのがポイントです。

掲載課金型

掲載課金型は、掲載をした時点から費用が発生する価格形態です。知名度の高い求人サイトに多いプランで、契約したプランに応じた期間中は求人広告を掲載できます。また、応募者・採用人数に応じて料金が変わることがないため、大量募集をかけたい場合におすすめです。

なお、指定の期間が終了してしまうと求人広告を掲載できなくなるため、継続して利用するには一定の予算が必要となります。そのため、繁忙期や緊急で人材を多数募集したい場合など、利用目的と期間を明確にしたうえで利用するとよいでしょう。

成果報酬型

成果報酬型は、掲載している求人広告に対し、求職者が何らかのアクションを起こしたり、実際の採用が決まった場合にのみ費用が発生する広告です。

クリック型課金は、クリックされた時点でのみ費用が発生します。求人ページを編集可能で、デザイン・計測しやすいのが特徴です。なお、初期費用は少ないものの、採用まで至らなくてもクリック数に応じて料金が発生するため、その点は留意が必要です。

応募課金型は、求職者から実際に応募があった場合にのみ費用が発生します。初期費用は少なく済みますが、応募後の選考で採用とならなかった場合にも支払いが必要です。

採用課金型は、求職者から実際応募があり、その後の選考で採用が決まった場合にのみ料金が発生します。初期費用も少なく、完全成果型のため、必要以上のコストがかからないという利点があります。一方で、費用はクリック型・応募課金型よりも高く見積もられていることが多いため、その点は事前に把握しておきましょう。

求人広告媒体を選ぶポイント4つ

ここでは、求人広告媒体を選ぶポイントを4つ紹介していきます。ターゲットや媒体が自社に合わず、求人広告のコストがかさまないように、いまの採用状況に適切な媒体を選びましょう。

①ターゲットに適した求人広告媒体か
②自社の魅力を伝えやすい求人広告媒体か
③求人媒体の認知度は高いか
④料金プランは適切か

①ターゲットに適した求人広告媒体か

求人広告は、各媒体によって専門とする採用ターゲットが異なります。まず採用目的を明確に設定しましょう。そのうえで、職業・雇用形態・ターゲットの年齢層などのポイントを絞り、自社が求める人材採用に適した求人広告媒体を選ぶことが重要です。

②自社の魅力を伝えやすい求人広告媒体か

求人媒体によって、自社のPR内容をどこまで伝えられるかは異なります。例えば、社員がPR内容を話す動画をページ内に設置できたり、各社員のインタビュー記事を載せられたりするなど、より詳細に社風を伝えられるサイトなどがあります。

「自社の魅力をしっかり理解してもらったうえで応募してほしい」「同じ業界の中でも自社を選ぶ、熱量の高い人を採用したい」という気持ちが強いのであれば、PRしたい内容を掲載できる広告媒体を厳選しましょう。

③求人媒体の認知度は高いか

求人媒体の認知度が高いかどうかで、求人応募者数は変動します。ポイントは主に以下の2点です。

• 募集する雇用形態・年齢層のターゲット層に認知度が高い求人媒体か
• 募集する業界の求人媒体の中でも認知度が高いか

各求人媒体の認知度は、各求人媒体のHPから登録者数やアクティブ会員数を見るのがおすすめです。なお、登録者数については、サービスが開始されてからの累計のみを記載している可能性があるため、年間登録者数を知りたい場合にはその点を留意しておきましょう。

④料金プランは適切か

広告形態と利用期間を決めるうえで必要なことは、以下の4つです。

• 予算
• 採用までの期限
• 採用人数
• 広告を掲載したい期間

まず予算を決め、その範囲内で採用したい人数や、採用までの期限の優先順位を決めていきます。その上で広告を掲載したいおおよその期間を定め、その期間中利用したい広告の形態・媒体を検討しましょう。

※採用についてもっと知りたい方におすすめの記事→　『自社に最適な採用方法を選ぶポイントと５つの採用基準』

求人広告の費用対効果を高めるポイント3つ

利用する求人広告を決めたら、求人広告を管理しながら費用対効果を高めるポイントを3つおさえておきましょう。以下、①が完了したら②・③を繰り返していくことで、求人広告をよりフレッシュで効果的なものにします。

①求人媒体ごとの特徴を把握しておく
②求人広告の掲載情報は常に最新にする
③定期的に効果測定と改善を繰り返す

①求人媒体ごとの特徴を把握する

求人媒体を選ぶ際には、感覚的に「このサイトがいいかも」と選ぶのではなく、求人媒体ごとの特徴・強みを把握しておくことがとても重要です。

求人媒体の目星を付けたら、その媒体の契約実績数・採用後の離職率など、確かな情報を収集しましょう。そのうえで、求人情報を掲載したい媒体を決定します。

②求人広告の掲載情報は常に最新にする

求人広告の掲載情報は常に最新にするよう心がけましょう。常に最新の情報を更新し発信することは、会社の信用にも繋がっていきます。

人材の採用状況が変われば、その都度、求人広告の利用を停止したり、募集内容の編集が必要となります。自社がいま必要としている採用ターゲット・ペルソナを常に明確にし、管理してみましょう。

③定期的に効果測定と改善を繰り返す

求人広告の掲載を開始したら、定期的に効果測定と改善を繰り返しましょう。求人情報を最新にすることはもちろん、採用の状況が変わっていなくても、なかなか応募が来ないなど変化がなければ、募集記事を編集するなど、変化をつけることが必要です。

数値の変動を確認しながら、求職者が応募したくなる情報は何なのか、いま掲載している内容をどう書き換えるとよいのか、日々検討・修正していきましょう。

まとめ

求人広告の相場費用と、各求人広告媒体の特徴と選び方、求人広告の費用対効果の出し方を解説しました。

求人広告の費用相場は、全業界、ホテル・ブライダル、新卒・中途とそれぞれ、以下のとおりです。

求人広告と宣伝方法の種類は、主に以下の8つあります。

①求人サイト
②求人検索エンジン
③自社採用サイト
④自社SNS公式アカウント
⑤求人情報誌（フリーペーパー）
⑥ハローワーク
⑦新聞折込チラシ
⑧人材紹介会社（エージェント）

上記8つの料金形態は、それぞれ「完全無料型」「掲載課金型」「成果報酬型」いずれかで契約します。

自社の採用ターゲットや予算を元に、以下のポイントを押さえて、費用対効果のある求人広告運用をおこないましょう。

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